不妊治療はお金がかかるというイメージを持っておられる方も多いでしょう。
実際、保険適用となる治療とならない治療があり、保険適用外の治療は高額になる傾向があります。

今回はどの検査にどのくらいのお金がかかるのか、不妊治療の費用面に注目します。

どんな検査や医療が行われている?

不妊症検査には超音波検査や子宮がん検診などの一般婦人科検査に加え、採血や尿検査が行われます。貧血の有無や様々な感染症について調べる検査です。その他、卵子の在庫を調べる検査や、精子を異物とみなす免疫がないか調べる検査などがあります。

男性の場合、精子の状態を見る精液検査があります。
多くの場合、まずタイミング法を試して、その後人工授精に移り、それでも妊娠が難しい場合は体外受精をします。35歳を過ぎると妊娠率が急に下がっていくので、年齢が高い場合はタイミング法や人工授精を短期間で終わらせて、体外受精を選択することもあります。

男性の精子が少ない、動きが鈍いなど、検査結果で人工授精が望み薄な場合は、最初から体外受精を選択するなど、検査結果により治療の方針は変わります。精子が出ていく通路に問題があったり、炎症でが出てこない場合は、手術をしたり、精巣から精子を取り出して顕微授精にチャレンジすることが可能です。精子がない場合は第三者から提供を受けることができます。

現在では、健康な女性が将来の妊娠に備えるために卵子凍結することも可能です。ただし、凍結した卵子による妊娠成功率は現在のところ高くありません。今後の進展が望まれるところです。また、病気で自分の卵子がない女性が第三者の卵子を提供してもらい、妊娠することも可能になってきています。

不妊治療にはどのくらいお金がかかるか

不妊治療は自由診療のため、病院によって費用に差があります。一例として、初診の費用が1~3万円、排卵周期に合わせた治療をすべて行うと10万円ほどかかります。排卵を促す薬などを使ってタイミング法を行う場合は保険適用ですが、人工授精・体外受精・顕微授精は保険適用外になります。例として、人工授精は約2万円、体外受精は30万~40万円、顕微授精は30万~50万円ほどです。これは一回当たりの費用なので、回数が多ければそれだけ費用が嵩みます。

政府は少子化対策の一環として、2004年に不妊治療に助成制度を始めました。2016年1月からは、初回の助成上限を15万円から30万円に引き上げましたが、42歳までに治療を開始しないと助成制度の対象外となってしまいます。年齢によって助成の上限回数も決められました。

また、千葉県浦安市では、少子化対策として、健康な女性が将来の妊娠に備える卵子凍結に助成金を出しています。卵子凍結の費用は一人当たり50万~60万円程度ですが、補助金を受ければ自己負担額は10万円程度になるそうです。

どの病院を選ぶか

日本は不妊治療の病院数が人口比で世界トップレベルです。体外受精ができる病院は国内に600以上あり、どんどん増えています。

しかし、不妊に悩むカップルが増える一方で、残念ながらそこに付け込む利益重視の病院も増えているといいます。

病院を選ぶ際は、ホームページなどを確認して、体外受精の明細がきちんと載っているところを選びましょう。もし載っていなくても、医師に質問したらしっかり答えてくれるところが安心です。

不妊治療は医師との信頼関係がなくては辛くてなかなか続きません。どんな小さな疑問でも、気にかかることはどんどん質問して解消していきましょう。こちらが質問しても答えてくれなかったり、治療方針に納得できない場合は無理して通わず、別の病院を探すことも必要です。

参考文献
※『先生!私は妊娠できますか?』中村はねる 清水真弓 著、主婦の友社、平成29年7月31日
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