晩婚・晩産化の現代、不妊治療や出生前診断を受ける女性が増えています。
特に、2013年４月から新しくスタートした「新出生前診断」は、採血だけで検査できる手軽さが話題になりました。不妊治療や出生前診断の今についてご紹介します。
晩婚化と不妊治療
女性は35歳を過ぎると卵子が急速に老化し、妊娠率が下がることが知られています。染色体の異常や流産の確率も加齢とともに増えます。34歳までの自然流産率は10％台にとどまりますが、35〜39歳は20％、40歳以上だと40％を超えるというデータもあります。
不妊治療には、大きく分けて「一般不妊治療」と「高度生殖医療」の２種類があります。一般治療にはタイミング法、ホルモン療法、人工授精などがあり、高度生殖医療には体外受精、顕微授精、凍結胚移植などがあります。
高度生殖医療は、一般不妊治療で妊娠ができない場合や、女性が40歳以上の場合などに医師から勧められます。保険適用外で費用が高く、女性の体への負担も増えますが、自然妊娠が不可能な方にも妊娠の可能性があります。市町村によっては保険適用外の不妊治療に助成金が支給される場合があります。お住まいの市町村で支給回数や対象年齢を確認してみましょう。
受精卵診断と卵子凍結
高度生殖医療になる体外受精は、受精を体外で行い、受精卵を子宮内に入れる方法です。2012年、日本では約3万8千人が体外受精で誕生しました。約27人に1人です。
従来行われていた受精卵診断は、筋ジストロフィーや習慣流産につながる特定の遺伝子や染色体の形の異常を限定的に検査していました。しかし、平成26年11月、日本産科婦人科学会は受精卵のすべての染色体の異常を調べる新しい受精卵診断の臨床研究を承認しました。これによって、ダウン症などの染色体異常も判明することになります。流産を２回以上繰り返す女性や、体外受精に３回以上失敗した女性を対象に、受精卵診断に実績がある病院で実施します。
また、不妊治療で現在注目されているのが、「卵子凍結」です。加齢で卵子の老化が進み、妊娠しにくくなるため、若いうちに卵子を凍結保存する技術が注目を集めています。日本生殖医学会では2013年、健康な女性も含め、卵子の凍結保存を容認する指針をまとめました。がんを患う女性が、放射線治療で卵巣機能が失われる前に卵子を凍結し、がんの治療後に解凍して出産に至ったケースもあります。
しかし、日本産科婦人科学会は、卵子凍結による妊娠率が高くないこと、排卵誘発剤は体に負担がかかること、出産の先送りによる高齢出産のリスクを挙げて、卵子凍結は推奨しないとの見解を示しています。
出生前診断
出生前診断とは、生まれる前に胎児の病気や染色体疾患の有無を検査で診断することです。
妊婦から採血するだけで結果が出るものとして、染色体疾患の確率を算出する「母体血清マーカー検査」、ダウン症と18トリソミー、13トリソミーの３種類の染色体疾患を対象に「新出生前診断」として2013年に導入された母体血胎児染色体検査があります。いずれも陽性の確定診断には、お腹に針を刺す羊水検査が必要になります。
高齢妊娠の増加を背景に、出生前診断を受ける女性は年々増え、2013年、母体血清マーカー検査は約2万6400件、羊水検査も2万600件実施されました。検査の倫理的問題も指摘されています。今後ますます、遺伝カウンセリングが重要になってくるでしょう。
【参考文献】
※熊本日日新聞総合版平成26年11月26日「新たな受精卵診断 臨床へ」
※熊本日日新聞総合版平成27年6月26日「羊水検査最多 2万件超」「葛藤する夫婦 どう支える」
・いくらかかる？ 不妊治療の種類と費用を紹介
