お子さんの発達障害が疑われるとき、相談機関や医療機関で「基礎調査票」の記入を勧められたり、知能検査を受けるように勧められることがあります。今回は、この「基礎調査票」と知能検査について、具体的にご紹介します。

発達障害の判断基準は?

発達障害には自閉症、注意欠陥多動性障害、学習障害など様々な特性があります。お子さんがそれらの特性によって日常生活で困難を感じており、周囲の人間によるサポートが必要と医師が判断したとき、診断が検討されることになります。

本人が日常生活に困難を感じず、特別なサポートも必要としていない。先生やクラスの子にも大きな迷惑をかけることなく、仲良く暮らしていけるなら、診断は必要ありません。どんな子にもさまざまな特性があります。その特性を持ちながら十分に社会適応し、自立していければ何も問題はないのです。

子どもの行動に関する基礎調査票

基礎調査票は、4つの大きな設問から構成されています。

  1. 自閉症傾向を対象とした設問
  2. ADHD傾向を対象とした設問
  3. 学習障害傾向を対象とした設問
  4. その他、発達障害に関係のありそうな項目

設問の内容を挙げると「話をする時に目が合わない」「順番を待つことが苦手である」など、120問ほどもあります。この設問を1(全く当てはまらない)〜5(非常に当てはまる)の五段階評価で記入します。記入者は、お子さんをよく知る保護者や幼稚園・保育園の担任の先生などが最適です。

この基礎調査票に記入して平均点をグラフ化することで、お子さんのコミュニケーション能力やADHD傾向の強さ、学習障害の傾向をある程度把握することができます。

注意したいのは、この基礎調査票は発達障害を診断するものではないということです。結果に一喜一憂せず、お子さんの性格特性を理解して、支援に繋げていきましょう。

知能検査

年齢に応じた知能検査を受けることができます。お子さんの知的な発達状態、バランス、得意な分野と苦手な分野を知ることができます。検査内容は言語理解、知的推理、ワーキングメモリー、処理速度などです。具体的には口頭で言葉の意味を問いかけたり、積み木や絵、数唱や記号探しなどで知能指数を検査します。

知能検査の結果だけで診断を行うことはありません。あくまでお子さんの現状を知ることが目的です。この検査によって、お子さんの学習能力の特徴や、指導における留意点を把握することができます。

支援に繋げるために

今回は、基礎調査票と知能検査についてご紹介しました。この2つの結果からすぐに発達障害が診断されるわけではありません。しばらく経過観察となることも多いでしょう。

診断されずとも、この2つの検査結果から、お子さんの得意分野と苦手分野、特性を知ることはできます。コミュニケーション能力や社会性が低いとか、不注意が多くや衝動的な言動が多いなどの結果から、学校生活で起きそうなトラブルを前もって予測することは可能です。小学校入学前にお子さんの気になる特性が把握できているなら、園から日常の様子も合わせて小学校側へ伝えてもらいましょう。入学前に情報が伝わっている方が、小学校側も受け入れ態勢を整えやすく、配慮してもらえます。

ご家庭では、お子さんの苦手分野の改善を目指して、無理なく、継続してサポートに努めましょう。

【参考文献】
※『幼児期の発達障害に気づいて・育てる完全ガイド(4歳〜就学前まで)』黒澤礼子、講談社、2008年4月10日
「子供の行動に関する基礎調査票」
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